日本でも欧米でも「認知症は減り始めている」「認知症の有病率や発症率は下がっている」という論文が相次いで発表されています。一方、高齢者の数そのものは増えるため、程度は緩やかになるけれど増え続けると予測する研究もあります。認知症が増えるのか減るのか、まだ確定的な結論は出ていませんが、急激な増加は止まった可能性が高いでしょう。

喫煙率の減少や血圧コントロールの推進等で、健康的な生活習慣が意識されたことにより、認知機能の低下が抑えられたと分析されています。ＷＨＯの認知症リスク軽減のガイドラインにも、禁煙、運動不足解消、適切な飲酒、栄養バランスのとれた食事、社会活動への参加などがあげられています。生活習慣を健康的に整えることは、認知症予防に意義あることなのです。

他にも、認知症患者の減少要因として考えられているのが、青少年期の教育の充実です。青少年時代に教育や知的訓練が充実すると、脳内神経回路の発達が促され、認知機能の大きな予備脳を築くと考えられています。高齢期に脳が衰えて病的な変化が生じても、予備脳があると脳の耐久性が発揮され、認知症になりにくいという学説があります。そして、認知症患者を減らすのに効果的なのは、発症を遅らせることであると提唱する研究者もいます。認知症の前段階であるＭＣＩ（軽度認知障害）での早期介入や早期予防を増やすことにより、認知症の発症を５年遅らせることができたら、認知症患者数は現在の半分に削減できると結論付けた研究もあります。

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