新制度ストレスチェックをしっかりチェック!


ストレスチェックの義務付け

ストレスや心の病に対する関心と問題が年々増えています。それは企業にとっても重要な課題で、従業員のメンタルヘルスを良い状態に保つ必要性にかられています。労働安全衛生法の改正により今年12月から、従業員50人以上の事業場ではストレスチェックが義務付けられるのです。

会社への義務

従業員の立場からすると、メンタルに問題ありと判定されれば辞めさせられるかもと、こうしたチェックを怖がりがちですが、この制度はそうしたことではありません。事業者(会社)側に対して、毎年1回定期的なストレスチェックを義務付けるもので、従業員に対して検査を受けることを義務付けるものではありません。ストレスチェックの個別結果を会社側が把握するには、従業員個人に結果が通知されたあと、その本人から書面により同意を取得しなければならないのです。

この制度を有効に使うには

メンタルヘルスは早めの対処が何より大切です。現在ではうつ病の生涯有病率が5%を超えるなど、心の病は誰にでも起こりうるものなのです。このストレスチェック制度は自らのストレス状況について気づくことを促し、メンタル不調のリスクを低減させることが可能です。医師の問診などに正直に答え、自分のメンタル現状をしっかり知り、それに向き合うことが大切です。

うつ病も血液検査で分かる

メンタル把握の手段として、最近では問診だけでなく血液検査も使われるようになっています。例えばうつ病では、血中のリン酸エタノールアミン(PEA)が低下することが分かり、それを指標として判定するものがあり、現在のところ90%以上の精度でうつ病を診断できるレベルまできています。その他にも、客観的指標になる物質が日々研究されています。メンタルも本人の「感じ」というよりは、身体の中の物質から客観的に判断する時代になっています。

    

マガジン表紙へ